バイク盗難その後の対応手順と注意点【年間8000件：盗難車の行方は？】

日本国内で年間約8,000件のバイク盗難が報告されています。一時は20,000件以上で推移していた盗難件数も減少傾向にはなってきてはいます。とはいえバイクオーナーからみればまだまだ安心できる数字ではありませんよね。今日もどこかで20台以上のバイクが犯罪者の手によって持ち去られています。

盗難されたバイクの多くが乗り捨てられ、なかには海外へ持ち出されたり、ブラックマーケットでパーツを売られたりもするため、回収率は30-40%と低くなっています。

しかし、盗難後の迅速な行動や、事前の予防策をしっかりと取ることでリスクは抑えられます。

本記事では、バイク盗難の現状と、その後の対応手順、さらに盗難を防ぐための具体的な方法について詳しく解説していきます。

バイク盗難その後の対応手順
バイク盗難その後の現実
バイク盗難その後の対応手順と注意点：まとめ

バイク盗難その後の対応手順

盗まれたバイクはどうなるの？
バイクを盗難されて見つかる確率は？
バイクを盗難された後の探し方
バイクを盗まれたらどうすればいい？
バイクの盗難届は警察に出すのですか？

盗まれたバイクはどうなるの？

バイク盗難は、日本全国で年間約８千件発生しており、その多くが都市部での発生として報告されています。（2022年1～12月までの認知件数7913件　前年比344件増　検挙件数1458件　関連資料令和4年1～12月犯罪統計確定値）盗難に遭ったバイクの一部は、部品取りや違法な取引の対象として流通していると言われています。具体的には、エンジンやタイヤ、カウルなどの部品が個別に取り外され、それぞれがフリーマーケットや海外市場で取引されることが一般的です。

また、盗難されたバイクが国外に持ち出されるケースも増えてきており、特に近隣のアジア諸国への不正輸出が問題となっています。このような背景から、一度盗まれたバイクが元のオーナーのもとに戻る確率は非常に低く、約3割～4割程度と言われています。

しかし、盗難後の迅速な対応や、事前の防犯対策をしっかりと行い、被害を最小限に抑えることが大切です。特に、バイクロックなどの盗難対策や、防犯カメラの設置、GPSトラッカーの利用など、日常のちょっとした工夫が大きな違いを生むことがあります。

バイクを盗難されて見つかる確率は？

バイクの盗難件数は年々減少していますが、その中で見つかる確率は約30%強と依然と比べあまり変化がありません。見つかったとしても元通りの状態で発見されることは非常にまれで、傷だらけや壊れた状態で見つかるケースがほとんどです。

また、バイクの盗難件数自体はは年々減少しています。警視庁のデータによれば、平成29年以降では年間20,000件を超えるバイク盗難が報告されていましたが、令和4年度には1万件を下回る8,000件程度に減少しています。

しかし、バイクの窃盗犯の検挙率は、昨年のデータで約18.4%と依然と低いままです。バイクは一度盗まれると見つかりにくい状況が続いているのは肝に銘じておく必要があります。

このような状況から、バイクオーナーとしては、事前の盗難対策を徹底的に行うことが求められます。また、盗難に遭った際の迅速な対応や、詳細な情報の提供もバイクの発見率を上げるのに役立つので、もしもバイクを盗まれた際には積極的に行っていきましょう。

バイクを盗難された後の探し方

最初に行うべきことは警察に盗難届を出すこと。バイクを見つけるための第一歩となります。しかし、これだけでは十分ではありません。

近年、SNSの普及により、盗難情報をリアルタイムで共有することが可能となりました。例えば、TwitterやFacebookなどのSNSに盗難情報を掲載することで、多くのユーザーからの情報提供や目撃情報を得ることができます。

知り合いがバイク盗難にあいました。

相模原市中央区陽光台
アドレス125
今朝4:00頃に盗難されたみたいです。

見かけましたらご一報いただけると助かります。#相模原市中央区 #バイク盗難 #拡散希望 pic.twitter.com/NdYclaOJFO
— なが〜低浮上 (@ykhs3) August 7, 2023

バイクが盗まれました

昨日8/9の夜20:30〜今日8/10の朝7:00
の間で起きた犯行です

ホンダ　ゴリラ　黄色ナンバー
安城市な4707
自賠責シールの色(黄色)今年の5月で自賠責切れています#バイク盗難 #バイク #愛知 #盗難 pic.twitter.com/Dca4r3kTGW
— マルオ@ジムニー&バイク乗り (@maruo_B_F) August 9, 2023

また、近隣のバイクショップや修理工場に情報提供を求めることや、ヤフオクやメルカリなどのフリマアプリでご自分のバイクの盗難パーツが出品されているかチェックすることも効果的かもしれません。

このように、盗難に遭った際の対応は多岐にわたりますが、それぞれの方法を組み合わせることで、盗難バイクの発見確率を少しでも上げるようにすることが大切です。

バイクを盗まれたらどうすればいい？

バイクの盗難は、犯罪者から見ればハードルが低く日常的な問題となっています。盗難に遭遇した際の迅速な対応は、被害の拡大を防ぐために重要です。

警察への通報：盗難が発生したら、110番でも良いですが、最寄りの交番や警察署に直接通報することが推奨されています。具体的な盗難の状況や、バイクの特徴、セキュリティ対策の有無などを詳細に伝えることで、捜査がスムーズに進行します。
盗難届の提出：通報後、警察官が現場に到着したら、盗難届を作成します。この届け出は、後の保険請求やバイクの再取得の際に必要となるため、忘れずに行うよう心掛けましょう。
保険会社への連絡：盗難保険に加入している場合、速やかに保険会社に連絡をし、盗難の事実を伝えることが必要です。補償内容や手続きに関する詳細は、契約内容を基に再確認しておきましょう。
情報収集と拡散：SNSや地域の掲示板を活用して、盗難情報を拡散することで、多くの人々の協力や目撃情報を得ることができる可能性があります。

バイクの盗難は予測が難しく、いつ自分が被害者になるかわからないため、日頃からの予防策や警戒心を持つことが大切です。

バイクの盗難届は警察に出すのですか？

バイクの盗難は突然の出来事であり、その際の正確な対応が被害を最小限に抑える鍵となります。バイクの盗難に気づいたら警察署や最寄りの交番に盗難届けを出しましょう。また、盗難届の提出は、保険会社からの補償を受けるための手続きとしても必要です。

盗難届を提出する際には、バイクの情報が必要となります。具体的には、バイクの型式、ナンバー、盗難された場所や時間、最後に駐車していた場所などの情報が求められます。このような情報は、捜査の手がかりとなるため、事前に整理しておくことが推奨されます。

さらに、グッドライダー防犯プログラムに登録している場合、、一般社団法人日本二輪車普及安全協会と販売店、そして警察が連携し後々の操作がスムーズになります。

このように、盗難届の提出は、バイクの迅速な発見や被害の最小限に抑えるための重要な手続きとなりますので、バイクを盗難に気付いた際にはすぐに行うようにしましょう。

バイク盗難その後の現実

バイクを盗難されても警察は動かない!?
バイク盗難後、見つかった場合の対応と注意点
バイク盗難犯人を捕まえたら
バイク盗難後ナンバーがわからない時

バイクを盗難されても警察は動かない!?

バイクの盗難は、オーナーにとって大きなショックとなる出来事です。しかし、多くのオーナーが感じる「警察が積極的に捜査してくれない」という印象は、一概に警察の対応が悪いからではありません。警察も限られた人員と予算の中で捜査を行っています。

警察の捜査方法は、効率を重視しています。例えば、盗難されたバイクが乗り捨てられている場合や、職務質問や別件で捕まった犯人の余罪として盗難バイクを発見する方法が主流です。また、現場検証や指紋採取などのドラマでよく見るような捜査は、外での盗難の場合、効果が得られにくいとされています。

しかし、警察もバイクの盗難事件には力を入れており、近隣の防犯カメラの映像などの証拠があれば、それを基に捜査を進めることもあります。オーナーとしては、盗難の事実を早急に警察に届け出、可能な限りの情報提供を行うことで、捜査の進展をサポートすることが大切です。

バイク盗難後、見つかった場合の対応と注意点

幸運にも一部のバイクは盗難後に見つかることがあります。実際に見つかった場合、警察からの連絡を受けてバイクを受け取ることになります。この際、バイクの状態をしっかりと確認することが重要です。

多くの場合、盗難によってバイクには損傷が生じていたり、部品が欠損していることが考えられます。特に、エンジン部や電装系、外装パーツなどの重要な部分が損傷している場合、修理や部品交換が必要となることが多いです。また、盗難バイクが違法な改造を受けていた場合、元の状態に戻すための手間やコストが発生することもあります。

そのため、バイクを受け取る際には、専門のバイクショップでの点検や診断を受けることをおすすめします。隠れた損傷や問題点を早期に発見し、安全に再びバイクを使用するための対策を行っていきましょう。

バイク盗難犯人を捕まえたら

バイク盗難事件において、犯人が検挙されるケースは確かに限られています。警視庁のデータによれば、バイク窃盗で捕まった犯人の多くが少年であるとされています。犯人が特定された場合、被害者は損害賠償請求の権利を有します。しかし、犯人が未成年者である場合、補償能力が限られることも考慮する必要があります。

そのため、犯人の特定や損害賠償請求に関しては、専門家のアドバイスを受けることが重要です。具体的には、弁護士や司法書士といった専門家と連携し、適切な手続きを進めることも必要かもしれません。